ハイパーインフレになったら太陽光の売電価値はどうなる?

こんな事は、単なる妄想でないと困るのですが・・・

先日、前FRB議長のバーナンキさんが安倍首相と面会した時に、「ヘリコプターマネー政策」の提案をしたとか、してないとか、経済関係のニュースで騒がれています。

「ヘリコプター・マネー政策」とは、空からヘリコプターでお金をまくように、国が国民にお金をばらまく政策らしいです。
具体的には、国が無期限の国債を発行して、日銀がその国債と引き換えに現金を発行して、その現金を何らかの方法で国民にばらまくそうです。
今、日銀がやっている金融緩和も、それにかなり近い状況だと思いますが、一応、出口(緩和を元に戻すこと)があることになっているので、それが歯止めになっていると思います。

でも、「ヘリコプター・マネー」は、ばらまくだけで、出口はないようです。
出口を考える必要がなくなった時点で、国は無制限にやってしまうような気がします。
それって、ハイパーインフレの入り口ではないでしょうか?

あまり考えたくないですが、もし、日本がハイパーインフレになったら、太陽光の売電はどうなるのでしょうか。

今の固定価格買取制度は、20年間、物価がどうなろうと、売電価格は変わらないと思います。
なので、インフレで物価が2倍になったら、売電収入の価値は半分になってしまいます。

もし物価がどんどん上昇する状況になったら、固定価格の売電をやめて、電力の卸市場で売った方が、まだいいかもしれません。
卸市場の価格は、ある程度、物価に追従すると思われるからです。

その辺を簡単に試算してみたのが、以下のグラフです。

ハイパーインフレ時売電価格
 
青と緑の実線は、FITの42円と24円の売電価格で、物価上昇に関係なく、一定です。

青と緑の点線は、売電価格が物価上昇に追従して上昇した場合の価格で、もしこうなれば、売電収入の価値は現在と変わらないことになります。

赤の実線は、卸市場の価格で、現在(0%)を12円/kWhとしてあります。
卸価格は、物価上昇に追従して上昇することにしています。

グラフから、

FIT24円の場合は、物価上昇が100%を超えると、卸市場価格がFIT価格を上回ることが分かります。
そして、物価上昇が100%の時の売電収入の価値は、現在より50%低下します。(つまり、物価が2倍になって、価値が半分になる)
物価上昇が100%以上の時は、FITでなく卸市場で売れば、価値の低下は50%で止まります。

FIT42円の場合は、物価上昇が250%を超えると、卸市場価格がFIT価格を上回ることが分かります。
そして、物価上昇が250%の時の売電収入の価値は、現在より71%低下します。(つまり、物価が3.5倍になって、価値が3.5分の1になる)
物価上昇が250%以上の時は、FITでなく卸市場で売れば、価値の低下は71%で止まります。

42円でも24円でも、物価が今より大きく上昇してしまうと、売電収入の大幅な価値低下は避けられません。

今後の計画が根底から狂ってしまいます。
何かいい方法はないでしょうか?